ビデオ学習の効果に関する調査を実施

16 Jul 2013
米アバイア・インク(以下 アバイア)は、米デジタル教育センター(CDE:Center for Digital Education)と共同でビデオ学習の効果を測る調査を実施しました。結果、学校・教育機関は、ビデオ学習を活用することで、指導過程を改善したり、生徒とのコミュニケーションを強化できることが分かりました。アバイアは、ビジネスコミュニケーションとコラボレーションのグローバル・リーダーとして、通信教育などの教育ソリューションも提供しています。
 
学ぶ側、教える側にとっての、ビデオ学習のメリット
教育業界といえばこの100年、最も安定した業界だったかもしれません。今日の教育業界は、劇的な変化の最中にあり、演習・体系・教授法の変革によって、経済・社会の現実に適応しようとしています。これを裏付けるものとして、今回の調査では以下が判明しました。
  • ビデオ学習の導入促進要因として最も高い動機となっているのは、生徒とのコミュニケーション向上(89%が同意)、次いでバーチャルな、あるいはリアルとバーチャルが混在する学習環境の整備(79%が同意)でした。
  • 回答者の58%が現在ビデオ学習を提供しており、28%が計画中です。
  • 回答者の大半は、私物端末の利用(BYOD)が、ビデオ対応端末の拡大につながることに同意しています。
 
教育においてテクノロジーが重要な役割を果たすようになり、生徒の学習方法は、大きな変化を遂げています。教育機関は現在、テクノロジーが学習過程に組み込まれた新たな環境に生徒が対応できるよう、その準備をすすめています。場所や時間を問わず、表現力豊かなストリーミングビデオの録画・提供を可能にするテクノロジーが市場に出始めてから数年が経過していますが、すべての学校・教育機関が、こうした機能を活用できている訳ではありません。ビデオ学習は、学ぶ側にとっても教える側にとっても、場所も時間も問わない、魅力的な教育・学習体験を実現します。
 
本調査は、K-12(幼稚園~高校)および高等教育機関のIT責任者、管理者、意思決定者で構成されるオンラインコミュニティ「Education Exchange」を通じ、2013年4月9日に実施されました。回答者数は158人で、回答者の58%が高等教育機関に属しています。
 
調査結果によると、ビデオ学習ツールによるさまざまなメリットを実現することへの要望が高まっており、この結果は、「CDE Special Reports」でも明らかになっています。ビデオ学習は、より魅力的な学習体験を促進するものであり、ビデオを繰り返し閲覧することで記憶も定着するため、理想的な学習方法とされています。また、バーチャルな、あるいはリアルとバーチャルが混在する学習の機会も、生徒に価値をもたらします。教室や図書館に限定されることなく、あらゆる場所での学習が可能となるからです。生徒に私物端末の使用を奨励することや、「1:1イニシアチブ(生徒一人に一台の端末を支給する計画)」を導入することで、教室でもビデオ学習の機会が開かれ、生徒の学習成果にプラスとなります。
 
調査からはまた、ビデオ学習が、教員にもさまざまな形でメリットをもたらすことが判明しました。回答者の85%は、ビデオ学習ソリューションが、今後のカリキュラム提供において重要な役割を果たすであろうことに同意しています。ビデオ学習によって、教員は、より広範な受講者を対象とすることができるほか、自らの講義を録画して将来利用したり、学生とのコミュニケーションを向上できるようになります。調査によると、回答のあったメリットの中で最もその割合が高かったものは、場所や時間を問わずに学習内容を提供できることでした(30%)。また、学習の機会だけでなく、ビデオ学習によって、教員は講義を行いつつ、リアルタイムでフィードバックを得ることができるため、これまでに比べ、論文の採点や試験結果の集計をより迅速に行うことができます。また、調査結果からは、金銭的なメリットも判明しています。わずかなコストでより多くの生徒に対応できる点が、コスト削減のメリットとして挙げられています(61%が同意)。低コストでより多くの生徒を教えることができ、学校側としても、生徒数を拡大できるメリットを受けられます。
 
コメント
「今回の調査結果は、ビデオ学習の効果を物語るものとなっています。ビデオ会議システムは、幅広い受講者を対象にできることや、コミュケーションの向上、教育機関のコスト削減など、学校側のさまざまなニーズを同時に満たします。また、ビデオ会議は、生徒にとっても適切なタイミングで、適切な場所で、適切な端末で学ぶことができるソリューションです。このように、少ない労力で多くのメリットを実現できる機会はまれであり、今日のさまざまな分野の教育者・学習者が抱えるニーズに合致します。」
- 米デジタル教育センター、研究担当バイスプレジデント、Justin Greeves氏
 
「通信教育環境においては、ビデオ技術はすでに実績があり、こうしたトレンドが拡大している点について、非常に嬉しく思います。さらなる採用を推し進める上で鍵となるのは、シンプルな運用とユーザーの規模です。アバイアのビデオ会議ソリューションは、クライアント(アプリケーション)が無償であるほか、ワンクリックでクラスに参加したり、事前に共有されたコンテンツを授業の妨げになることなく確認することのできる『コンテンツスライダー』機能などが備わっています。これらの機能は、ビデオ学習環境でもご利用いただくことが可能です。」
- アバイア、ビデオマーケティング担当バイスプレジデント、Bob Romano
 
調査結果の詳細については、http://www2.avaya.com/am/camp/us/rtc_he/index.html をご覧ください。
 
米デジタル教育センターについて
米デジタル教育センター(CDE:Center for Digital Education)は、K-12(幼稚園~高校)と高等教育機関向けのテクノロジーに関するトレンド、政策、資金調達を専門とする、国家的な研究・諮問機関です。調査サービスに加えて、CDEでは、K-12および高等教育機関を対象に、年に1回の「Digital School Districts」調査と「Digital Community Colleges」調査、表彰プログラム、各種イベントを実施しています。このほか、季刊・テーマ別の「Converge Special Reports」、「Converge Online」、自費出版サービスで構成される「Converge」メディアプラットフォームも支援しています。詳細は、http://www.centerdigitaled.com/ をご覧ください。
 
アバイア(Avaya Inc.)について
アバイア・インク(本社所在地:米国カリフォルニア州サンタクララ)は企業向けコミュニケーションおよびコラボレーションのグローバル・リーダーです。アバイアは、ユニファイドコミュニケーション・ソリューション、コンタクトセンター向けソリューション、ネットワーキング・ソリューションおよび関連サービスを世界中のあらゆる企業に提供します。
詳細は、アバイアのWebサイトhttp://www.avaya.com をご覧ください。
日本アバイアについては、http://www.avaya.com/jpをご覧ください。
※AvayaおよびアバイアのロゴはAvaya Inc.の登録商標です。
その他すべての商標は個々の商標権者に帰属します。
 
<本件に関する読者からのお問い合わせ先>
日本アバイア株式会社
電話: 03-5575-8850  e-mail: JPenquiry@avaya.com 
 
<本件に関する報道関係からのお問い合わせ先>
日本アバイア株式会社 マーケティング部 加瀬
電話: 03-5575-8822 e-mail: kase@avaya.com
 
(広報代行)ホフマン ジャパン株式会社 白井・鷲野
電話: 03-5159-5750 
e-mail: mshirai@hoffman.com / mwashino@hoffman.com